医療保険ってどう選んだらいい?おすすめの入り方をご紹介!

万が一のケガや病気による入院・手術の備えとして、医療保険があります。
しかし、いざ医療保険について調べてみると、いろいろな種類の保険商品があり、どれが自分に合っているのか分からないですよね。

本記事では、医療保険の加入を検討されている方へ、以下の内容について、ご紹介します。

  • そもそも医療保険って?
  • 医療保険の仕組みと種類
  • 医療保険とがん保険のちがい
  • 医療保険を選ぶうえでの2つのポイント

ぜひ参考にしてみてくださいね!

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そもそも医療保険ってどんなもの?

医療保険は、万が一のケガや病気による入院・手術に備えるための保険です。

医療保険を検討するにあたっては「公的医療保険でカバーできない内容を民間の医療保険で付加する」と考えると、過剰な保障をつけることなく、シンプルな選択ができます。

まずは、みなさんがすでに加入している「公的医療保険制度(健康保険、国民健康保険など)」で保障される内容から確認していきましょう。

公的医療保険で保障される内容

治健康保険では、ケガや病気をして治療を受けた場合、療費に対する自己負担割合は年齢や所得により、1~3割と定められています。
しかし、特殊な病気や長期の入院・療養をすると、自己負担が3割でも高額になり、支払い負担が大きい場合もあります。

そうした負担を軽くするため、「高額療養費制度」というものがあります。

高額療養費制度

一定の金額(自己負担限度額)を超えた場合、超えた部分が払い戻されるという制度で、適用される自己負担限度額は所得や年齢別に定められています

例えば、年収500万円の30歳男性が治療を受けて30万円の自己負担をした場合、高額療養費制度を利用すると、自己負担額は約9万円となります。

さらに、700人以上の大企業などでは、「高額療養費付加給付」といい、高額療養費制度を利用した場合の自己負担額について、一定額まで会社側で負担してくれる場合もあります。

また、会社員の場合「傷病手当金」が支給される場合があります。

傷病手当金(会社員の場合)

病気やけがによる入院や療養により仕事を休むと、収入がなくなってしまいます。

そうした場合でも、一定の要件を満たせば最長1年6か月間、休業前1年間の給料の平均月額の約3分の2程度を、毎月受け取ることができます
これを「傷病手当金」といいます。

病気による働けないリスクに対し、収入面でのサポートが得られると安心感がありますね。

公的医療保険で保障されない内容

公的医療保険で保障されないのは「健康保険適用にならない医療費」や「自己負担が必要な入院費」などです。

健康保険適用にならない医療費

先進医療技術代や、自由診療による治療を受けた場合にかかる費用は、全て自己負担になります。
先進医療とは、厚生労働省が定めた、保険適用にならない高度な医療技術のことです。
代表的なものとして、がん治療の「重粒子線治療」や「陽子線治療」がありますが、どちらも治療には300万円程度の高額な費用がかかります。

自己負担が必要な入院費

入院中の食事費用や生活用品代、交通費、差額ベッド代などです。

入院中の食費は1食あたり460円の自己負担額が発生しますし、日用品などの購入も必要になってきます。
「差額ベッド代」という、通常の病室よりも、患者のプライバシーを考慮した病室に入院した場合にかかる費用もあります。
1泊6,200円程度が平均ですが、病院によっては数万円かかるところもあります。
(※出典:厚生労働省 平成30年「主な選定療養に係る報告状況」

医療保険を検討する際の、必要保障額について考えてみよう

ここまでで医療保険を検討する場合は「入院時の自己負担額」や「先進医療技術」に備えたらいいということが分かりました。

では、入院すると実際どのくらいの出費になるのか、その出費をカバーするためにどんな医療保険を備えたらいいのか、考えてみましょう。

生命保険文化センターによると、入院した場合の1日当たりの自己負担額の平均は23,300円で、入院日数が長いほど自己負担額も多くなっています。

生活保障調査

(※出典:(公財)生命保険文化センター令和元年度「生活保障に関する調査」)より

上記の平均データをもとに、病気で20日間入院したと仮定すると、28.5万円の自己負担額がかかります。

その場合に、入院1日目から日額10,000円が給付される医療保険に入っていたとしたら、10,000円×20日=20万円の給付を受けることができます。
さらに、入院に伴い給付倍率が10倍の手術を受けていたら、手術給付金として10,000円×10=10万円を受け取ることができます

この内容の保障があれば合計30万円の給付を受け取れるため、自己負担なく治療を受けることができます。
そのうえで、ご自身の貯蓄からどの程度出せるのかも考え、保険でカバーする保障額を決めていきましょう。

このように必要保障額から考えていくと、医療保険の内容も決めやすくなるのではないでしょうか。

次に、医療保険の仕組みと種類について詳しく見ていきましょう。

医療保険の仕組みと種類

医療保険は、契約の主となる「主契約」付加価値をつける「特約」の組み合わせで成り立っています。
販売されている医療保険の主契約の多くは、入院や手術に対する給付が主な保障内容になっています。

入院給付金などは生命保険の特約で付加することも可能ですが、ここでは、医療保険単体で加入する場合を解説していきます。

基本となる保障期間と支払期間

保障期間と支払期間については、定期保険と終身保険があります。

「10年間」や「60歳まで」など、保障期間が決まっている保険です。
保険料の支払いも保障期間と同一のことが多く、一般的に保障が一生涯続く終身保険よりも保険料を安く抑えられます。
ただし、途中解約する場合、解約返戻金などはなく、貯蓄性はありません。

定期保険は、期間が決まっている分見直しもしやすいため、働き盛り世代や子育て世代など、「保障を手厚くしたい期間」に合わせて加入することで、効率的に保障を持つことができます。

保障が一生涯続く保険です。
保険料の支払いは一生涯続くタイプと、60歳や65歳などリタイア前に払込が完了できる短期払いタイプがあります。
途中解約をした場合でも、解約返戻金がある分 貯蓄性はありますが、定期保険に比べて保険料は割高になります。

一生涯の保障が続く安心感に加え、支払いタイプを選ぶことができるため、老後を想定し今から備えたいという方には終身保険がいいでしょう。

基本となる保障内容

基本となる保障内容は、入院・手術給付金です。

災害・疾病入院給付金

不慮の事故によるケガや病気で入院した場合に受け取れる給付金です。
5,000円や10,000円といった入院日額が、入院日数に応じて支払われます。

入院1日目から支払われるタイプや、5日以上継続して入院した際に5日目から支払われるタイプなどがあります。

また、1回の入院で保障される上限日数を示す「支払限度日数」は、30日・60日・120日といった短期間のタイプから、360日・700日といった長期間を保障するタイプがあります。

手術給付金

ケガや病気で手術を受けた際に受け取れる給付金です。
一般的には、入院給付金日額に、10倍・20倍・40倍など、手術ごとに定められた給付倍率をかけた金額を受け取ることが出来ます。

商品によっては、手術によって給付金が異なるものや、一律のものがあります。

特約でつけることができる保障

特約でつけることができる保障内容について、代表的なものをみていきましょう。

先進医療特約

先述した先進医療の自己負担分をカバーする保険です。
1,000万~2,000万円など、決められた限度額の範囲で、技術料に応じた給付金を受け取ることが出来ます。

厚生労働省が定めた先進医療技術であることや、承認した医療機関で治療を受けることが支給の条件となります。

成人病(生活習慣病)入院特約

「ガン」「脳血管疾患」「心疾患」「高血圧性疾患」「糖尿病」の5大生活習慣病の治療で入院した時に、給付金を受け取れます。

他にも、上記の五大疾病に「肝疾患」「腎疾患」を加えた「7大疾病」に関する特約や、「ガン」「急性心筋梗塞」「脳卒中」に対して保障する「3大疾病」特約もあります。

女性疾病入院特約

乳ガンや子宮ガン、子宮筋腫など、女性特有の病気で入院した場合に給付金を受け取れます。
商品によっては、成人病を同時に保障するものや、手術給付金が受け取れるものもあります。

この他にも「通院特約」など、さまざまな保障が用意されています。

持病があっても加入できる?

持病の程度により一概には言えませんが、医療保険に加入する際は保険会社に自身の健康状態や既往症について告知をする義務があります
その内容によっては、審査が通らず契約ができない場合もあります。

そんな方向けに用意されているのが「引受基準緩和型(限定告知型)保険」「無選択型保険」です。

引受基準緩和型(限定告知型)保険

通常の保険に比べ告知条件が緩くなっており、健康状態に不安がある方でも加入しやすい保険となっています。
既往症の再発、悪化による入院・手術等も保障対象となりますが、通常の保険よりも保険料が割高です。

保険金や給付金の支給上限が低く、保障開始後 一定期間は削減されることもあります。

無選択型保険

健康状態の告知や医師の診査なしで加入できる保険です。

誰でも入りやすい保険ではありますが、通常の保険に比べて保険料は割高です。
また、契約後、入院給付金支払いの対象にならない期間があることや、給付限度日数が短いといった制約があります。

持病が完治して5年以上経過している場合や、保険会社によっては治療中でも条件付きで通常の医療保険に加入できる場合もありますので、まずは通常の医療保険から確認してみることをおすすめします。

医療保険とがん保険のちがい

医療保険でもガンへの保障はあるのに、なぜ世の中にがん保険というものがあるの?と疑問に思った方もいるのではないでしょうか。

医療保険は、ケガや病気に対して広く保障するのに対し、がん保険は「ガンによる入院や手術」を保障する保険です。
他の病気と比べ、ガンは転移や再発の可能性もあり、治療には長い日数を要します。
そのため、ガンに特化した「がん保険」が数多く用意されています。

がん保険は必要?

ガンの保障が不安で手厚くしたい場合、がん保険特有のメリットもあるため、医療保険で保障される内容と見比べて検討をするといいでしょう。

がん保険は、入院給付金や手術給付金に加えて、ガン診断給付金といった一時金を受け取ることができます。
商品にもよりますが、ガン診断給付金は、ガンと診断を受けた際に50・100・200万円などのまとまったお金を受け取ることができ、その使用用途が制限されていない点が大きな特徴です。
1回だけ支払われるタイプや、再発時も受け取りができるタイプの商品もあります。
また、がん保険の入院給付金支払限度日数は、ほとんどの場合が無制限です。

一方で、がん保険は契約後90日間の免責期間が設けられている商品がほとんどです。
この期間中にガンの診断を受けた場合、契約は無効となってしまいますので、加入の際は注意しましょう。

どんな医療保険を選べばいいのか?

医療保険について解説してきましたが、商品を決めるとなると、何を基準に選んだらいいのか分かりませんよね。

そこで、医療保険を比較検討する際の2つのポイントについて、解説します。

ポイント(1):入院給付金支払限度日数について、しっかり検討しましょう

患者へのダメージをより少なくするよう工夫された低侵襲(ていしんしゅう)手術の普及など、医療の進化により在院日数の短縮化が進んでいます。

厚生労働省が発表した「平成20(2008)年 ・平成30(2018)年 医療施設(静態・動態)調査・病院報告の概況」(※1)を見ても、2008年の平均在院日数は33.8日だったのに対し、2018年は27.8日と、10年間で6日間 短縮していることが分かります。

しかし一方で、疾患別の在院日数を見てみると、「総合失調症などの精神疾患」が最も長く、次いで「神経系の疾患」が長いことが分かります。

平均在院日数
(※出典:厚生労働省「平成29年度患者調査の概況」 より)

在院日数は平均的にみると短縮傾向にありますが、疾病別に入院日数が大きく変わるため、「どんな病気に対して備えたいか」に重点をおいて、入院給付金の支払限度日数を設定するようにしましょう。

精神疾患やアルツハイマー病、脳卒中などの疾患は、他の病気に比べ入院日数が長い傾向がありますので、こうした病気に備えたい場合は、長期入院の保障を検討した方がいいでしょう。

商品の中には、3大疾病など特定の病気で入院した場合に、支払限度日数を延長するものや無制限にするものがあります
基本保障を30日・60日・120日型などの短期型とし、3大疾病などの特約で延長保障をつけると長期入院への保障としては安心感がありますね。

保険料は割高になってしまいますが、あらゆるケースを想定して、初めから360日・700日型などの長期保障をつけるのもいいと思います。

※1:平成20(2008)年 ・平成30(2018)年 医療施設(静態・動態)調査・病院報告の概況より

ポイント(2):付加する特約については、給付要件をしっかり確認しましょう

三大疾病特約や先進医療特約など、さまざまな特約がありますが、どれを付加したらいいのか悩みますよね。

その場合は、給付要件がどうなっているかを確認しましょう。

厚生労働省によると、日本人の死因は、多い順に「ガン(悪性新生物)」、「心疾患」、「老衰」となっています。

人口動態統計
(※出典:厚生労働省「平成30年(2018)人口動態統計(確定数)の概況」より)

三大疾病特約は、日本の死因上位を占める疾病に対して保障をしていますので、一見すると付加した方がいいと思われますが、必ず給付要件について確認をしましょう。

特に三大疾病特約の場合、古い保険契約ですと

  • ガンは悪性新生物と初めて診断された場合のみ(上皮ガンは含まない)
  • 急性心筋梗塞で就業不能状態が60日間以上続いた場合

など、給付要件が厳しい場合が多く見受けられます。

この要件では、所定の疾病で入院しただけでは特約の給付を受け取ることができません。

「病気にかかったのに給付を受けられない」では困りますので、この点についてしっかりと見直された方がいいかと思います。

なお、最近では給付要件が緩和され、ガンの場合、悪性新生物・上皮内ガンを問わず、ガンと診断されたら給付金がでるように変わってきています。

新規加入を検討されている方は、こうした診断給付金がどのタイミングで受け取れるのか、支払限度日数の延長がつけられるか、といった点を確認しておくといいでしょう。

なお、先進医療特約については、迷った場合は付加することをおすすめします。
商品の中には、主契約の基本保障に含まれている場合もありますが、先進医療特約の保険料は比較的安く付加できることが多いからです。

保険商品にもよりますが、一般的に、30代の女性だと先進医療特約は月100~200円程度で付加することができます。

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おわりに

医療保険の内容や、保険商品を見る際のポイントについてご理解いただけたでしょうか?

検討する際は、ご自身に合った保障内容と保険金額のバランスをしっかり考えましょう。
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保険は「万が一の備え」であることを前提に考え、無理なく支出できる金額のなかで、ご自身が納得できる保険を探してみてください。

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この記事が、あなたにとって最適な医療保険を見つけるお手伝いになれば幸いです。

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