【徹底解説】医療保険の加入はどこまで必要?貯金があるなら未加入でも大丈夫?

病気やケガでの入院時の保険を備えるべきか不安になったことはありませんか?

入院したときに備える保険でイメージされるものといえば「医療保険」ですね。

いざ調べてみたものの、様々な医療保険商品が販売されており、
「そもそも医療保険はどんな保険?」、「わたしには医療保険って必要だろうか?」
と疑問が生じた方もいらっしゃるのではないでしょうか。

今回は、そんなお悩みを解決するために、医療保険の内容や医療保険の必要性を見極めるポイントについてご紹介します。

そもそも医療保険とは?

医療保険は、病気やケガで入院した場合の経済的なリスクを保障する保険で、次の2つの要素の型を選択し、必要なオプション(特約)をつけて加入するのが一般的です。

  • 「入院日額」:入院1日あたりいくら受け取れるか(例:入院日額5,000円)
  • 「入院日数」:1回の入院について何日目まで入院日額を受け取れるか(入院日数:60日)

では、保障にはどんなものがあるのか?

入院給付金
手術給付金
通院保障
三大疾病保障
生活習慣病保障
女性疾病保障
先進医療保障

7つの保証について細かくみていきましょう。

1. 入院給付金

病気やケガを治療する目的で入院した場合に給付されるお金で、入院日額×入院した日数で算出された金額が支払われます。

また、「入院一時金」タイプといって、入院した場合に一定額以上が支払われる商品もあります。

どちらのタイプでも、「日帰り入院から保障」や「1泊2日以上の入院から保障」など商品によって支払われる要件が設けられています。

例えば、入院日額5,000円の医療保険に加入していたケースで7日間入院すると、入院給付金は35,000円となる計算です。

2. 手術給付金

病気やケガの治療のために手術を受けた場合に給付されるお金で、入院日額×保険会社が定めた倍率で支払われる額が決まります。

手術の種類や手術を入院で受けるか外来で受けるかによって倍率が変わる商品もあり、重大な手術や入院して受ける手術のほうが倍率は高く設定されています。

入院日額5,000円の医療保険に加入し、給付倍率20倍と定められた手術を受けた場合は、5,000円×20=100,000円が支払われる計算になります。

3. 通院保障

入院をともなう病気やケガの治療のために、その入院後や入院前に通院したケースを保障します。

多くの商品では特約として用意されています。
しかし、注意が必要です。
対象となる通院期間に制限がある等、通院すべてが対象とはならないことが多く、保険料が割高になってしまうこともあります。

どのような通院が対象となるのかを具体的に確認したうえで、保障を検討しましょう。

4. 三大疾病保障

三大疾病とは日本人の死因の上位を占める、「がん」「脳卒中」「急性心筋梗塞」のことをいいます。

医療保険で三大疾病に関する保障は特約となっている場合が多いです。

入院給付金が支払われる日数を延長したり無制限としたりするものや、50万円ほどのまとまった額の一時金が受け取れるものが一般的です。

5. 生活習慣病保障

医療保険で三大疾病に関する保障は特約と“七大生活習慣病保障!“などとパンフレットに記載されているのを目にしたことがあるかもしれません。

一般的には、上の三大疾病に「糖尿病」「高血圧性疾患」「肝疾患」「腎疾患」を加えたもののことです。

七大疾病の治療のために入院をした場合に、入院日数が延長されたり、入院日額が上乗せされたりする保障です。
特約や特則となっていることが多いです。

なお、肝疾患や腎疾患については、保険会社によって疾患の対象範囲が異なることがあります。
(例えば、肝硬変は対象だが、肝炎は対象にならないなど)

具体的に心配な病気がある場合には、保障の対象になっているかを確認しましょう。

6. 女性疾病保障

乳がんや子宮筋腫、子宮がんなど、女性特有の病気や女性に多い病気を対象にした保障です。

女性疾病が原因で入院した場合に、入院日額が上乗せされるという内容が一般的です。

こちらも、具体的に心配な病気がある場合には、疾患が保障されるのかを確認しましょう。
保険会社によって対象となる病気の範囲が異なることがあります。

7. 先進医療保障

先進医療とは、新しい治療法として国が認めているもので、公的な健康保険の対象にならずかかる費用について自己負担が必要なものです。

自己負担額は高額になることもあります。

先進医療保障は月数百円の保険料で、最大数百万円、総額2,000万円まで受け取れる保障です。

医療保険の必要性

日本は、国民皆保険(こくみんかいほけん)といって、すべての国民が原則何らかの公的な医療保険に加入することになっています。
医療費の自己負担は大幅に抑えられています。

公的な医療保険のほかに民間の医療保険に加入するかどうかは個人が自由に決めることができるため、医療保険は必要なのかという疑問が生じてしまうのです。

まずは医療保険の必要性を考えるうえで、どれくらいの人が医療保険に加入しているのかについて一緒にみてみましょう。

生命保険の加入率は80%以上

公益財団法人 生命保険文化センター「平成30年度 生活保障に関する調査/医療保険・医療特約」の世帯加入率を見ると、世帯主の医療保険・医療特約の加入率は80%以上に達しています。

8割以上の世帯で、医療保障を備えていることになるというこのデータ。
医療保険に加入する方が多数派だということが現状であるといえます。

また、がんなどの特定の疾病の特約の世帯加入率は5割を超えており、通院保障の特約の世帯加入率も3割超で推移しています。

ここから、年代を問わず多くの人が、病気やケガで入院した際のリスクに備えるために医療保険に加入しているとわかります。

医療保険の必要派!不要派!それぞれの意見

日本国民は公的な保険である程度は守られているという事がわかりました。
医療保険に関して、賛成派!反対派!の意見を少しみてみましょう。

必要派の意見:
長期入院になったら医療費が賄えない
今すぐ医療費が必要になったら賄えない
不要派の意見:
公的な医療保険で充分
貯金でカバーできる
共働きで、どちらかが入院しても収入がある

80%以上の人が加入している医療保険、賛否両論ありますがそれぞれの家庭の状況などにより必要かどうかは違います。
ここからは、その判断基準となる「必要な人・不必要な人の特徴」を3つずつ紹介します。

ご自身にあてはまるかどうかチェックしてみてください。

医療保険に入るべき人の特徴3つ

医療保険に入るべき人の特徴は3つあります。

  1. 充分な貯蓄がない人
  2. 自営業やフリーランスなど、福利厚生が手薄になりがちな人
  3. 高度な治療など、手厚い医療を希望する人

順番に詳しくみていきましょう。

1. 充分な貯蓄がない人

現在の貯蓄が充分にない、今後大幅に増える見込みがない人にとっては、入院となった時の支出の負担が大きくなります。
入院になった場合の収入減や支出増で、家計が行き詰まることのないように、医療保険に加入して備える意味があります。

2. 自営業やフリーランスなど、福利厚生が手薄になりがちな人

会社員であれば、入院で働けない場合でも、「傷病手当金」が支給されるので収入の一部が保障されますが、自営業やフリーランスの場合は自分が働けなくなったら、収入が途絶えてしまいます。

入院となり20万円などの費用がかかった場合に経済的に負担が大きくなってしまうことがあります。

会社が用意する福利厚生がない分、医療保険で治療費用を備えておくことで、いざとなっても安心して治療に専念できると考えられます。

3. 高度な治療など、手厚い医療を希望する人

入院したときに4人以下の部屋や個室を利用したいと考える人や高額療養費制度の対象外となる諸費用や高度な治療を希望する人も医療保険で備えておくとよいでしょう。

入院時は大部屋だとストレスを感じてしまう方もいらっしゃいますし、希望する治療を受けられる備えとして医療保険があることで心強さを感じられるのではないでしょうか。

医療保険に入らなくてもいい人の特徴3つ

医療保険に入らなくてもいい人の特徴は3つあります。

  1. 医療費を賄えるだけの貯蓄が充分にある人
  2. 会社員で勤務先の福利厚生が充実している人
  3. 高度な治療を希望しない人

1. 医療費を賄えるだけの貯蓄が充分にある人

現時点で医療費としてある程度のまとまった金額を貯蓄から支出できる人は入らなくてもいい人の特徴の1つです。

一時的に大きな支出があっても、継続的に貯蓄していける人は、医療保険に加入する必要性が少ないと考えられます。

入院に関する経済的負担に自力で対応できる見込みが立っていれば、保険料として目的を固定したお金にするよりも、貯蓄として目的問わず自由に使えるお金としておく方がメリットが大きいと感じられます。

ただし、治療内容や状況によっては、10~20万円前後、場合によっては50万円~100万円以上の医療費を自己負担する必要が生じる可能性もあります。

それを踏まえてでも、そこまで負担が重くない方は加入しなくても良い人です。

2. 会社員で勤務先の福利厚生が充実している人

企業の健康保険組合からの上乗せ保障や、会社の福利厚生や独自のお見舞い金制度があるなど、入院した場合の経済的リスクに対応できる場合も医療保険に加入する必要性は少なくなります。

また、医療保障を検討する場合も会社で加入すれば団体割引がきき、手頃な価格で必要な保障を備えられることもあります。

勤務先ですでに用意されている保障の内容を確認して、充分な備えがあると判断できれば医療保険に個人で加入しなくても問題ありません。

3. 高度な治療を希望しない人

公的健康保険の範囲での治療を受ければよいという方や、入院時は大部屋にいるほうが、気が紛れていいという方。
そういった方は、医療保険に必ずしも入る必要性がないでしょう。

医療保険に加入する3つのタイミング

医療保険に加入するならば、どのようなタイミングで検討するとよいのでしょうか。

  1. ライフステージに変化があったとき
  2. 病気やケガになっていない健康なとき
  3. 新しく保険に加入するとき・既存の保険を見直すとき

3つの加入のタイミングとその理由についてみていきましょう。

1. ライフステージに変化があったとき

ライフステージの変化があると、必要な保障や優先順位も変化します。
自分の今の状況を見て、医療保険があったほうがよいと感じたときが加入のタイミングのひとつといえるのではないでしょうか。

単身者の場合は、保険の必要性を感じることは少ないかもしれません。

しかし、事故や災害での不慮のケガや病気、働いた年数が少なければ貯蓄がまだあまりない方も多いという点を考えると、安心するために医療保険に入っておいてもよいでしょう。

結婚・出産・子育て、マイホーム購入というライフステージにある場合、なにかと出費がかさむ時期でもあり、貯蓄を続けることが難しいケースもあります。

ケガや病気の経済的なリスクが心配であれば医療保険を検討し、貯蓄と保険の両方で備えることを考えてみるのがおすすめです。

子育てが一段落してくると、年齢とともにリスクの高まる心疾患や脳血管障害などに備え、入院などがあっても老後の生活資金に影響しないように医療に関する備えの必要性が増すことがあるのではないでしょうか。

2. 病気やケガになっていない健康なとき

医療保険に加入するタイミングは、「健康なとき」がおすすめです。

実際に病気になってから、医療保険を検討するケースも多いのですが、医療保険を含め生命保険に入る際には、過去の病歴・手術歴、現在の健康状態などを申告して、保険会社が総合的に加入できるかを判断します。

その健康状態や過去の病歴によっては、加入したい商品に入れなかったり、保障が一定期間制限されたりすることがあります。

健康リスクの少ない、若く健康なうちに医療保険の加入を検討することで、保険料が抑えられ負担が少なく済むメリットがあります。

3. 新しく保険に加入するとき・既存の保険を見直すとき

新しく保険に加入するときは、公的な保障や職場の保障も含めて、今自分が受けられる保障を確認して、医療に関する保障が不足していると感じたら加入を検討しましょう。

また、保険を見直すときもあらためて保障内容を点検することが必要です。

すでに医療保障があっても、現在の医療の状況にあっているか、同じような保障に重ねて入っていないかなど、チェックしてその時の自分に合わせた内容にアップデートするタイミングといえるのです。

医療保険に入るかどうかは専門家への相談が1番

ここまで、医療保険の内容を踏まえて必要性を判断するポイントについてご紹介してきましたが、自分で商品を比較検討するだけでは心配という方は、ぜひプロへの相談を検討してみてください。

仕事や家事、育児で忙しく、なかなか対面での相談に行く時間がとれない場合やいきなり対面はちょっと・・という場合はオンラインでの保険相談サービスへ申し込めるサービスがありますので、こちらを利用してみるのがよいでしょう。

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まとめ

今回は、病気やケガなどで入院した場合の経済的リスクを保障する医療保険について紹介してきました。
簡単におさらいしてみましょう。

  • 医療保険には、入院給付金や手術給付金、通院保障などさまざまな保障があります。
  • 公的な医療保険や高額療養費制度で医療費の自己負担を抑えることができるが、適用対象外となる費用もあります。
  • 「健康である」「子どもが生まれた」などライフステージが変化する時は、医療保険の加入検討や見直しをするタイミングです。

医療保険が必要かどうかは、一概に「必要」「不要」とは言えません。
民間の医療保険は公的な医療保険を補う存在です。

公的医療保険の保障内容を知ったうえで、自分が民間の医療保険で備えたい保障があるのか、どのような保障を備えたいかについて検討していただき、医療保険が必要だと感じられた場合は、今回お話ししたことを参考に納得のいく医療保険選びをしていただければと思います。

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